Zoomについて詳しく解説します
セキュリティ上の問題からZoomは使いたくない。
だけど、ZoomでのWeb会議を要求されて困っている…。
…そんな悩みを抱える方に向けて、この記事を書きました。
ということでこんにちは、20代怠け者(@20sInvest)です!
昨今の外出自粛の状況を受けて、ここ数ヶ月で日本国内でもZoomの知名度は爆発的に上がりました。
今ではZoomという言葉が「Web会議」を指すもののように扱われつつすらあります。
オンライン飲み会のためにZoomを使いましょう、という場合も多くなっているようです。
しかし、Zoomにはセキュリティ上の懸念はまだまだ残っているということも事実。
「でも、知り合い&取引先からZoomでのWeb会議を要求されて困っている…」
「社内で本格的にZoomのWeb会議システムを導入するか迷っている…」
…という方も、実は結構多いんじゃないでしょうか?
この記事では「Zoomを使わない理由をうまく説明する方法」とそのヒント・情報をまとめてみました。
「Zoomを利用するか・しないか」という判断材料として、参考にしてもらえればと思います。
それでは早速、見ていきましょう。
目次
【ヒント①】セキュリティ面での懸念をしっかり伝える
Zoomを使いたくない理由は、やはりセキュリティ面でしょう。
「アプリそのものの脆弱性」や、「中国を経由したWeb会議通信」そして「CEOが中国系アメリカ人」であることから、中国との距離が近いことを指摘されています。
「こうした懸念点があるので、弊社はZoomの利用を控えたい」
という方針は、明確に伝えたほうがいいでしょう。
ただ漠然と利用したくない、ということを伝えるよりも、セキュリティ上の懸念で「会社として」Zoom利用を控えている・禁止している、という方針(建前)をキチンと説明するべきです。
もちろん、そのへんのセキュリティをどこまで重視するのか、方針については企業ごとに判断したうえで、決定してもらうことになります。
ということを知り合い・友人に伝えて、納得してもらうのはなかなか難しいかもしれません。
その人との関係などもありますしね。
どうしてもZoomは避けたい、ということであればむしろ、「私は別のWeb会議システムを使っているから」と先回りできるように、他のWeb会議システムを率先して導入してしまった方が、説得しやすいですよね。
Zoom以外のWeb会議システムの利用については、ヒント④でも触れていますので、こちらも合わせてチェックしてみてください。
【ヒント②】海外でZoom利用が禁止されている国もある
政治的な色も強いですが、セキュリティ上の問題で実際に利用禁止になっている国や企業、組織なども多くあります。
2020年5月時点で、公式に利用を禁止・もしくは制限している国と企業をまとめてみました。
- ダイムラー
- エリクソン
- バンク・オブ・アメリカ
- NASA
- 台湾 (全・政府機関で禁止)
- ドイツ外務省 (緊急時以外は利用禁止)
- 米国上院
- オーストラリア軍
- NY市・教育省 (Microsoft Teamsへの切り替えを推奨)
- ネバダ州・教育機関 (すべての学校のコンピュータでのZoom利用を禁止)
- インド政府 (公務でのZoom利用を禁止)
やはり、セキュリティを重視する国の公的機関や、それに近い情報系の企業が多いです。
特に台湾は中国との関係上、政治的にもセキュリティ的にも政府機関では完全に利用を禁止しています。
もしご自身の企業が、セキュリティ上の懸念点を重視する業種・業態・事業内容なのであれば、こうしたリストを挙げた上で方針を決める必要があります。
【ヒント③】日本政府はアメリカの方針に従う可能性が高いという点
もう1つ、Zoom以外のサービスに誘導する理由として、今後「日本でもZoom利用が禁止される可能性もある」という点があります。
基本的に日本政府は、アメリカの政府の方針を踏襲していくことが多いです。
米中の経済的な対立はどんどん深まるばかりですので、スマホや5Gといったハードウェアやインフラに限らず、ソフトウェアに関してもZoom禁止の流れが日本にも来る可能性はあります。
現に5Gとセキュリティの問題の観点から、中国企業のファーウェイはアメリカから締め出し(禁輸)を食らってます。
これはすでに日本のメーカーなどにも影響があり、米国製の部品を使用した製品をファーウェイに納品した場合、米国での取引が禁止されることになっています。
こうしたいわゆる「板挟み」的な事情が、Zoomにも飛び火してくるという可能性は大いにありえます。
ということで、こうした懸念点がある以上、「今後も確実に利用可能なシステムを導入したい」という論法は、企業のシステムの運営上では成り立ってくるのかなと思います。
せっかく導入したシステム・仕組みが1〜2年で使えなくなる…なんてことは当然避けたいですよね。
国産・もしくは米国企業のWeb会議システムであれば、セキュリティ上の脆弱性などはさておき、政治的な理由で使えなくなるという事態はまず無いでしょう。
いわゆる「継続性」という面で、検討する余地はあるのかなと。
【ヒント④】一時的なWeb会議なら他のWebサービスで簡単にできる
実際のところ、Web会議システムの選択肢はZoom以外にも数多く存在しています。
国産のものから、米国企業のサービスまで…。
幅広く存在しているものの、今回の外出自粛の傾向でもっとも有名になり、名前が知れ渡ったのがZoomだった、というだけの話なのですよね。
機能的に「Zoomでないといけない、他ではできない」ということは特にありません。
定期的なWeb会議ではなく「単発でやるよ」という話なら、もっと簡単なシステムもあります。
例えば、Googleアカウント(Gmail)さえあればブラウザを開くだけで利用可能になる「Googleハングアウト」などです。
GoogleハングアウトとZoomの違いについて、ざっくりまとめるとこのような違いがあります。
- Googleハングアウト:インストール不要・機能的に非常にシンプル
- Zoom:インストールが必要・複数人で継続的に使うのに便利
Zoomを使うためには、「アプリのインストール」と「アカウントの作成」が必要です。
明確にはインストール無し、アカウント作成無しでも利用可能ではあるのですが、かなりの制限があるため、基本的には両方とも必須と考えていいでしょう。
そのアプリのインストールやアカウント作成のためにメールアドレスなどの個人情報を登録するというのが嫌だ!という人も、少なくないはずです。
一度限りの単発なWeb会議なら、わざわざZoomを使わずとも、Googleハングアウトで十分です。
ぼくはよく、単発で通話しながらの会議をする際は、ブラウザだけで簡単に動くGoogleハングアウトを使っています。
参加者の招待方法もWeb会議のURLを送るだけなので、この辺はZoomとほとんど変わりません。
ということで、友人や取引先などから「ZoomでWeb会議しましょう」という話になった場合、「もっと簡単な方法もありますよ」と紹介することも有効ですね。
冒頭でも触れた通りZoom=Web会議という認識がされつつある現在は、単純に相手側がZoom以外の簡単なWeb会議システムを知らないだけ、という可能性もあります。
多くの人にとって、別にWeb会議ができればZoomでなくてもホントは良いんですよね。
まとめ
ということでまとめてみると、こんな建前が「使いたくない理由」として挙げられます。
- セキュリティ上の懸念がある
- 実際に、海外では禁止されている国や企業も多い
- アメリカに続いて日本で利用不可になる可能性もある
- 単発のWeb会議なら、もっと簡単なWeb会議システムもある
もし少しでも「参考になったよ」と感じていただけたら、この記事をシェアしていただければ幸いです!
以上、ご参考までに。
それでは!